【第86回選抜高校野球大会・６日目】個々の試合に関する詳しいことはこちらをご覧いただくとして、
＜１回戦＞
第１試合：横 浜（神奈川） 5-9 八戸学院光星（青森）
＜２回戦＞
第２試合：神村学園（鹿児島） 0-12 福知山成美（京都）
第３試合：履正社（大阪） 7x-6 駒大苫小牧（北海道）
↓ ↓ ↓
（Ser.7570・3354日連続更新）今日からプロ野球開幕ということに合わせたのかどうかは定かではありませんが…
近々Jリーグに衝撃的な発表があるとTwitterで話題に - http://t.co/BCpJindqhw
衝撃的な発表ってなんだろう？真面目につぶやいてる感じなんでガセではなさそう...
ミカミカンタ@knt__m
近々に衝撃的な発表があるのではないでしょうか。
— FOOTBALL-STATION.net (@fsntweet) 2014, 3月 27↓ ↓ ↓
「なんやそれ（笑）」で終わりそうな気がしますが…
それはさておき、「新井が悪い」と言い続けてるからそれが呪縛になって（新井さん自身だけでなく所属チームまで）アカンままなのかもしれませんね。
という流れでこの本。
自国のメディアが自分の国を貶めるような報道をするのって、気弱な阪神ファンのネガ思考と同じ思考回路（最初から期待するとダメだったときのショックが大きいから、期待値は低めに置いておく）ではないような気が…「日本ダメだ論の正体 新聞テレビは日本を９割ダメにする！」
ともあれ、権威のある人の言い分を鵜呑みにせず、自分の頭で考えてみることが大事。
田村秀男・渡邉哲也「日本ダメだ論の正体」（マガジンランド）
【内容情報】（「BOOK」データベースより）
消費増税の真実と新聞テレビの読み解き方。情報に惑わされない、ダマされない経済復活論！！
【目次】
まえがき 日本を良くする第1歩はメディアの実態を知ることから（渡邉哲也）
第１章 ちょっと変だぞ!日本の新聞テレビ
マスメディアあってのネット情報
新聞の押し売りに目をつぶるメディアの身内意識
テレビは報道機関、新聞は言論機関
事実と真実のはざまで経済記事の内部チェックはあるか
権威に頼る経済記者が陥りがちなワナ
匿名記事だらけで、記事のミスには知らんぷり
「株価が上がる=バブル」と書く朝日新聞
バブルは終ってみなきゃわからない
第２章 消費増税で遠のくアベノミクスの成果
経済学者と財務官僚は表裏一体
増税表明前と後とで態度豹変のNHK報道
期待できない法人税減税のメリット
日本株売りと国債買いでデフレ地獄は続く?
「不美人競争」で買われている日本株
新聞テレビは公約違反を追及することもできた
デフレ脱却できなければ「強い日本」は取り戻せない
ゼロ成長、マイナス成長は経済の名に値しない
第３章 日本のアカデミズムと官僚機構の実相
マルクス経済が生き続ける象牙の塔
「保守」と「革新」とは何かを問い直す
官僚の辞書に「間違えた」の文字はない
官僚機構の異常さにメスを入れないメディア
財務省の御用学者はこうしてつくられる
ナマの経済と向き合わない経済学者
アベノミクスをムードだけで批判する新聞
第４章 グローバル経済での失敗と、日本再生への道
藤井裕久元財務大臣の円高政策の大罪
与謝野元大臣のあきれた「ハチに刺された程度」発言
アメリカの仁義なきリーマンショック復活術
日本の常識でグローバル経済を見るな
「清貧の思想」に共鳴するのは勝ち組
二宮尊徳的生き方と相反するグローバル金融
日本型の植民地政策はハゲタカではなかった
日本の増税を国際社会が歓迎するのはなぜか
第５章 マスメディアに巣食う戦後体制のかくも長き軛
記者クラブ制度が新聞テレビをダメにした
インターネットで揺らぐマスメディアの牙城
今や新聞テレビは「裸の王様」である
既存メディアはお互いに監視、批評すべし!
自己防衛手段としてネット発信する政治家たち
財務省の「財金分離」のタテマエとホンネ
事実をねじ曲げて国益を損なわせる新聞報道
歴史問題と経済問題はココが違う
第６章 １億総ジャーナリスト時代と新聞テレビの未来
もう後がないアメリカ型のバブル経済
最後に頼りになるのは日本のリアルマネーしかない
「グローバリズム」という言葉にごまかされるな
今こそ日本人のアイデンティティを再確認せよ
金融主導型社会から実体経済主導型社会への回帰
国民みんなが新聞テレビの見張り番になろう
新聞の日常性・継続性が放つインパクト
新聞は若者に夢と目標を与える言論を
権力のチェック機構というジャーナリズムの原点に返れ
「革命」ではなく「改善」でメディアも日本も復活を
権力をチェックする使命を失ったメディアは淘汰される
あとがき 大手メディアは日本自滅の道から決別を（田村秀男）
コラム
メディアの既得権益の象徴「NHK」の裏事情
国会議員の定数はもっと増やしたほうがいい
メディアの支配者から先祖返りする「電通」
【著者情報】（「BOOK」データベースより）
田村秀男（タムラヒデオ）
産經新聞社特別記者・編集委員兼論説委員。高知県出身。早稲田大学第一政治経済学部卒業。日本経済新聞ワシントン特派員、米アジア財団上級フェロー、日経香港支局長、編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）、早稲田大学政経学部非常勤講師（同）などを歴任。現在、早稲田大学経済学大学院の非常勤講師を兼ねる
渡邉哲也（ワタナベテツヤ）
作家・経済評論家。１９６９年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。内外の経済・政治情勢のリサーチや分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行なっている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
【2013年11月発行／2014.3.21読了】
【備忘録】
まえがき 日本を良くする第1歩はメディアの実態を知ることから（渡邉哲也）
・学校では新聞を正しいものとして伝えられ、「毎日新聞を読みなさい」と教えられたが、商売人の祖父からは「新聞を読むのがいいが、真に受けるとバカになる」と教えられた〜「アカが書き、ヤクザが売って、バカが読む」
・戦後既得権益の代表格が今のマスメディア体制
・しかしながら、インターネットの発達でみのもんた氏の出演自粛騒動など変化は出てきている
〜「セクハラ、パワハラに対する意識」「身内に対する報道の甘さ」「メディアのコンプライアンス意識」「情報独占能力の低下」
・インターネットというのは基本的にはフラットな空間（双方向性／何を言ったかが大事）なのに対し、既存のマスメディアの多くは権威主義的（一方的／誰が言ったかが大事）
第１章 ちょっとヘンだぞ！日本の新聞テレビ
・テレビは報道機関（多くの人に正確な情報を届けるのが役割）、新聞は言論機関（自分の主義を主張するのが役割）
・経済関連の記者が書く記事は公式発表（権威筋からの情報）を無批判に受け入れて書く傾向が見られる
第２章 消費増税で遠のくアベノミクスの成果
・デフレで短期的にモノが安く買えるのはいいことだが、中長期的に見ると日本の産業を壊していく
・消費増税の基本的な問題点は、GDPの６割を占める家計の消費を冷やすことにある
・安部首相はじつはわれわれよりも高い危機意識を持っていて、考え方も進歩的だと思う。一番遅れているのは財務官僚などのいいなりになってきた既存メディア
・チェックするとは、批判的に見つつも、良い面・ポジティブな面は評価して、それをされに発展・成長させること
第３章 日本のアカデミズムと官僚機構の実相
・マルクス経済学を単純化して表現すると「不平不満の合理化」
・保守とは何か？〜日本人であれば、日本の文化・伝統を大切にして国家としてのある姿を求めることを尊重する立場
・革新とは、あるべき未来社会に向かって進化・進歩するというプログレッシブな考え方で保守に対抗すべき
・日銀レポートなど、日本語版と英語版でなぜ違うのか？マスメディアはそこになぜ突っ込まないのか？
・イデオロギーが気に食わないからと、ほかの経済政策まで批判するのはどうかと思う
・日経新聞が景気の悲観論を書くとか、自ら売上を落とすようなことをするのもどうかと思う
第４章 グローバル経済での失敗と、日本再生への道
・現在の金融はフェイク（ニセモノ）マネーが膨張してしまう構造
・日本とアメリカで住宅ローンのシステムが違う〜日本「借り手の人間に担保が付くリコースローン（物件を手放しても弁済しきれない分のローンは残る）」、アメリカ「物件に担保が付くノンリコースローン（借金が払えなければ物件を手放せばチャラ）」
・「清貧の思想」は個別にはいいが、みんながそれをすると経済に大きなマイナス（合成の誤謬）
・靖国問題は心の問題。外国からあれこれ言われても堂々としていればいい
第５章 マスメディアに巣食う戦後体制のかくも長き軛
・ＧＨＱのプレスコード「戦勝国であるアメリカなどを悪者扱いしてはダメ」
・広島、長崎への原爆投下は戦時国際法で禁じている無差別殺人ではないか
・コアCPI（消費者物価指数）とは、本来（季節変動性の大きい）食品と（輸入比率が高いため為替の影響を受けやすい）エネルギーはのぞいてとらえるべき（諸外国はそうしている）なのに、日本は食品だけしかのぞいていない。エネルギーものぞいたら（2013年6月は）0.02％のマイナスで、円安の影響でエネルギー価格があがったための物価上昇にすぎない
・既存メディアがそれぞれのスタンスを明確にして、対立構造を作り、相互監視・相互批評をしてもいい
・インターネットでの情報発信は政治家自身の自己防衛手段でもある。
・そもそも国益の定義はあいまい。ジャーナリスト自身が自分なりの定義付けを用意するべき
・事実に反することを報道しても誰の利益にもならない
・歴史問題は事実関係の確認が難しいが、経済問題は数字で答えが出る
第６章 一億総ジャーナリスト時代と新聞テレビの未来
・アメリカの民主主義はお金がすべて
・日本人の敵は日本人。この戦後70年の間に自発的思考ができない人たちが大量発生して、他人軸で考える人が多くなった
・経済は経験則でしかなくて、理論はあとからついてくるもの〜経済は生き物
・ハタ（傍）が楽になるからハタラク（働く）。飽きずにやるからアキナイ（商い）。常に相手の立場でものを考えろ
・今風の呼び名、横文字職業を昔の言い方に言い換えると本質が見える
（証券業＝センミツ屋、ヘッジファンド＝仕手筋、人材派遣業＝口銭取り、銀行＝両替屋、金融＝金貸し）
・若者の活字離れが進んでいると言われるが、読んでいる活字の量は増えている
・甘口でも辛口でも若者に未来を与えられないような言論はダメ。経済成長とは若者に機会ができること
・インフラの構築時期＝（国としての）アイデンティティの確立時期
・権力と名のつくものの言うことは鵜呑みにしないで疑ってチェックすること
・テレビやラジオは基本的に情報をたれ流して終わり。掘り下げは新聞の役目
あとがき 大手メディアは日本自滅の道から決別を（田村秀男）
・筆者の見解では国債の９０％以上を保有する日本の金融機関が外国勢の投げ売りに同調して、自己の財産を毀損する行為にでるわけない
・円安で潤うのは輸入原材料のコストアップを転嫁できるか輸出比率の高い大企業のみ。中小企業仕入れ価格の上昇を転嫁できず、さらに円安による原材料高の直撃を受けるため、格差拡大。さらに、消費税増税が追い打ちになるだろう
【参考書評等】
・【三橋貴明】夜明け前に読みたい２冊
もう一冊は、
「まともな日本再生会議 グローバリズムの虚妄を撃つ」・心のサプリ (本のある生活)
・世界で一番反日なのは!?それは日本人。
・Amazon書評
・読書メーター
