というのは冗談として、去年のトヨタ プリウスに続き、ハイブリッドならなんでもいいのかな？
管理人は、ハイブリッドは過渡期の技術に過ぎず、いずれ白物家電化へ向かう電気自「働」車（ＥＶ）か、ＶＷのＴＳＩのようにエンジン性能を最大限に効率化させ、かつ運転の楽しさを追求した「クルマ」の２種類に収斂されていくと思うんですが、皆さんはどう思いますか？
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（Ser.5092)
それはともかく、エコカー減税終了で10月の新車販売前年比23％減orz
想定の範囲とも言えるけど、そもそもエコカー減税って大排気量の車ほど恩恵を受けてたからなんか違和感があったんですけどね。
ということで、今回はこの件にかこつけるのはちょっと無理があるけど関連性はあるので2010.10.19読了のこちらの本を
- 作者: 大前 研一
- 出版社/メーカー: 小学館
- 発売日: 2010/07/14
- メディア: 単行本
この本で一番言いたいことは「景気も気から」。
管理人的にも、心理的なものって大きいと思いますよ。
今の日本は、安心してお金を使える環境下にないから、消費意欲も湧いてこないと。
あと、旅行社の関係者にご提言。
お一人様ツアーを基本にしないとおたくら潰れるよ。
ちなみに、大前さんの提言は結構いいとこついてんだけど、地方レベルでさえも誰も乗ってこないのはなんでだろう？
大前研一「民の見えざる手 デフレ不況時代の新・国富論」（小学館）
もう｢政｣｢官｣には頼まない――
鍵を握るのは｢民｣だ！
消費者と企業を元気にする新たな”鉱脈”はここにある
莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金を使わずに、「民」＝消費者と企業を元気にする方策だ。「モノが売れない」「業績が上がらない」「就職できない」――それらは単に不況だからではない。凍てついた消費者の心理を溶かし、”縮み志向”の企業を転換させるビジネスチャンスはどこにあるのか？世界屈指の経営コンサルタントによる”警世”と”救国”の書、緊急出版！
本書には、消費者と企業を元気にする目からウロコの提言が満載されている。
・「安売り競争は愚の骨頂、単身世帯の需要を狙え」
・「カンナを削るがごときコストカットは意味がない」
・「「機能型」より「価値型」商品が経済のパイを大きくする」
・「たった三つの規制撤廃で、”無限の富”が生まれる」
・「住民自らが子供を教えれば、教師は5分の1に減らせる」
・「成人年齢18歳に引き下げで、若者が変わる」 etc.
「モノが売れない時代にあっても､消費者を「その気」にさせる試みが成功しているケースはいくらでもあるし、経済を活性化させるための”埋蔵金”――といっても世にいう霞が関の埋蔵金とは全く違う財源――がこの国にはある。それらを、私はあえてアダム・スミスが使ったタームに倣って、「民の見えざる手」と呼びたい」(本文より)
＜本書の内容＞
プロローグ 経済学は、もう未来を語れない
第1章 (現状認識) ”縮み志向”ニッポンと「心理経済学」
第2章 (目前にある鉱脈) 拡大する「単身世帯」需要を狙え
第3章 (外なる鉱脈) 「新興国＆途上国」市場に打って出る
第4章 (規制撤廃が生む鉱脈) 真の埋蔵金=潜在需要はここにある
第5章 (20年後のグランドデザイン) 「人材力」と「地方分権」で国が変わる
エピローグ そして個人は「グッドライフ」を求めよ
【著者情報】（「BOOK」データベースより）
大前研一（オオマエケンイチ）
１９４３年福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、７２年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。本社ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任し、９４年に退社。以後も世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして幅広く活躍するとともに、「ボーダレス経済学」と「地域国家論」の提唱者としてグローバルな視点と大胆な発想で活発な提言を行なっている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
プロローグ 経済学は、もう未来を語れない
・今や経済はマクロ政策が効かないうえに、政府そのものが無力
・税金を使わない経済活性化策が前提条件
第1章 (現状認識) ”縮み志向”ニッポンと「心理経済学」
・韓国金大中政権の人材グローバル化策とＩＴ化策、エリート抜擢が効を奏した韓国
・消費者をその気にさせればいい⇒個人の財布をどう緩めて行くか？
（貯金を切り崩してでも今買うべし、自発的消費へのインセンティブ）
第2章 (目前にある鉱脈) 拡大する「単身世帯」需要を狙え
・物欲を喪失した若者の増加
・単身世帯をターゲットにしない総合スーパーの低迷は「必然」
⇒小型食品スーパー（成城石井など）の成長
・ネット通販も成長、電子マネーや携帯との融合も注目
第3章 (外なる鉱脈) 「新興国＆途上国」市場に打って出る
・日本は今や完全に「成熟国モデル」に移行しているのにもかかわらず、右肩上がりの「途上国モデル」で事業運営していたら業績が伸びるはずもない
・今やカントリーリスクという言葉は死語
・日本企業は新興国市場の中間所得層を獲得していくべき
・インドネシアの成長力に着目
・ロシアと共同で核兵器をエネルギーに再利用
・海外赴任した場合、まずは「現地の人たちの方が自分たちより優秀なのだ」と自分に信じ込ませること
⇒心の中の先入観、偏見をいったん全部捨ててみる
第4章 (規制撤廃が生む鉱脈) 真の埋蔵金=潜在需要はここにある
・ヒット商品は身近な所に隠れている
・戦略的自由度という手法を国の政策作りにも生かすべき
・国民の「グッドライフ」をアジェンダにせよ
⇒大都市の再開発優先
・すべてのルールは住民が決める
第5章 (20年後のグランドデザイン) 「人材力」と「地方分権」で国が変わる
・国際的人材という観点では日本人より韓国人の方が優秀（特に語学力）
・韓国は国をあげて英語とＩＴを強化
・韓国の李明博大統領には経営者的視点がある
・大学生の就職内定率が下がっているのは構造的な問題
⇒大企業志向、安定志向
・北欧型のロハス教育（自分で考えること、家族・コミュニティ・地球環境の３つを重視）
⇒韓国の詰込み型と対極、日本は中途半端
・国民と国家をつなぐ基本的なデータベース（個人ＩＤ）で行政コストをカットできる
エピローグ そして個人は「グッドライフ」を求めよ
・「国が富む」とは個人が生活を楽しむこと
⇒日本人は「欲望の抑制」の点で皆が一致しやすい奇特な国民
・向上心を持ち続けるには、自分なりの「目標」を少し高めに設定し、それを達成しようとする
⇒自助努力を続けるのに必要なのが「競い合う仲間」、努力の成果を披露することができる「舞台」
・きちんとしたフィナンシャルプランを持ってる日本人は少なく、ただ将来に備えて貯めるのみ（いざうつ病）
⇒自分自身の人生をエンジョイするために使った方がよい
・日本の政党は国民の足を引っ張るのみ。
・知的クーデータ
１．まず共通認識を持つ（なぜ日本がこのような長期低迷に陥ったのか）
⇒政府そのものの巨大化を許しては財政の悪化は直らない
２．国債から資金を移動する
３．自治体が動き出す
【ご参考】
・民の見えざる手 デフレ不況時代の新・国富論、大前研一（金融日記）
なお、昨日は来年の交流戦の日程が発表されました。⇒ＮＰＢ ＨＰニュース／2011年度 日本生命セ・パ交流戦 試合日程
2007年から４年間続いていた阪神の「札幌（ハム）土・日⇒仙台（楽天）火・水」と「所沢（西武）水・木⇒千葉（ロッテ）土・日」パターンが来年は逆になるので、日曜日の仙台（5/29）と所沢（6/12）にはなんとか行きたいところです。ただ、楽天−阪神戦は星野監督効果もあってチケット取るのが大変そうですね。それに、楽天はカード別料金を採用してるから、チケット代も割り増しになるのでは？
それと、交流戦の順位決定方法も変更
これまでは同勝率で複数チームが並んだ場合は（１）勝数（２）前年度順位で順位を決定したのを、
（１）勝数（２）当該球団の直接対戦勝率（３）ＴＱＢ（４）ＥＲ―ＴＱＢ（５）チーム打率（６）前年度順位で決めることになりました。
▽ＴＱＢ
トータル・クオリティー・バランスの略。国際野球連盟（ＩＢＡＦ）が昨年からそれまでの失点率に替えて採用した概念で、ワールドカップ（Ｗ杯）やインターコンチネンタルカップ（ＩＣ杯）など国際大会１次リーグで同勝率となった際、順位を定める基準とした。「得失点差率」とでも呼ぶべき指標。１イニング平均得点から１イニング平均失点を減じた数値で小数点第３位まで割り出す。「ＴＱＢ」が同数の場合はさらに「ＥＲ―ＴＱＢ」として、自責点・被自責点を用い、いわば「実得失点差率」で優劣を定める。
そりゃそうよ。前の年に交流戦で下位だったチームは最初から不利になるんだもの。
ちなみに、この新ルールを遡って適用すると、2008年は阪神が交流戦優勝なんだけどね。
というなどことを含め、野球界の件の詳細はこちらで
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